スペイン風邪が流行した２０世紀初頭には、病原体であるウイルスはまだ発見されておらず、感染の検査法、ワクチン、抗ウイルス薬、抗生剤など、医薬品はありません。本症に対する有効な医療手段は全く存在していませんでした。このためスペイン風邪に対して行われた唯一の医学的介入は、米国の一部の都市で行われた集会と移動制限、今の言葉で言えばロックダウンだけでした。

    現在、最も多く新型コロナウイルス感染による死者を出しているのは、米国ニューヨーク市です。スペイン風邪の時には、ニューヨーク市では19１８年から翌１９年３月にかけて、３万３３８７人の死者が記録されています。当時の同市の人口はおよそ３００万人でした。この数字も今後の動向をみていく上で参考になると考えます。ちなみに、現在のニューヨーク市の人口は約９００万人、5月7日の時点で死者数は１万9千人を超えたと報じられました。

スペイン風邪とパンデミック
    スペイン風邪についてまとめてみましょう。その本体は、A型インフルエンザHINI亜型、１９１８年にパンデミックを生じ、ほぼ１年の間に３回の大流行を起して収束しました。感染者数は当時の世界人口の１/３にあたる6億人、死亡者数は３０００万から５０００万人とされています。死亡率と死亡者総数から推定すると、実際の感染者数は10億人程度と算定されます。このことより集団免疫の観点からは、およそ５０％の人が感染し免疫力を持てば、医学的な介入なしでもパンデミックは自然に収束すると考えられます。パンデミック対策として最も重要なのは、如何にして必要な集団免疫を得るかです。


新型コロナウィルス感染症の今後

世界の中の新型コロナウィルス感染症

スペイン風邪の経験から得られたデータをもとにして、新型コロナウイルス感染症の今後について予測してみましょう。スペイン風邪の流行パターンを参考にしますと、有効な医学的介入が為されなかった場合、新型コロナウイルス感染症は中国を除いた欧米などの主要諸国では３月から５月にかけて第一波の大流行、８月から１０月に第二波の大流行、そして翌２０２１年の１月から３月にかけて第三波の大流行が起こる可能性があります。

スペイン風邪と異なり、今回はパンデミック対策として各国で医学的介入が行われました。最初に感染者の隔離が行われ、次に人の接触を制限するロックダウンが実施されました。ロックダウンは集団免疫の獲得、死亡者数、経済的損失の間にトレードオフを生じます。厳密で長期間のロックダウンを行えば、医療崩壊を防ぐことができ死亡者数は減少します。その一方、集団免疫獲得に長時間を要し経済的損失は膨大となります。ロックダウンの程度を軽く実施期間を短くすれば、迅速に集団免疫が得られ経済的損失も些少で済みますが、膨大な死者数を甘受せねばなりません。このため、主要各国においては、国情に応じて異なった手法の医学的介入が行われています。この結果、今回のパンデミックは第一波の大きな山が収まった後、国ごとに異なる様々なパターンの感染の山が、相互に干渉しあいながらだらだらと続き、必要な集団免疫が獲得される来年の春過ぎに収束すると予測されます。

現時点（２０年５月初旬）で、欧州諸国と米国は大流行第一波の減少期にあります。恐らく、5月末から6月初旬にかけて季節的因子も追い風となり、パンデミックは一旦収束すると思われます。米国では抗体検査により、ニューヨーク州での感染率が調査されました。この検討では州全体で14％、ニューヨーク市では21％の感染率と報告されています。これが正しければ、大流行をきたした欧米諸国では第一波の収束時点（6月ごろ）には、２０～３０％程度の集団免疫が獲得されている可能性も考えられます。

日本における新型コロナウィルス感染症

我が国は実施が遅れていますが、時間のかかるPCR法に加えて、より迅速かつ簡便に診断が可能な抗原検査や抗体検査も導入され始めました。これらの診断検査により、患者の層別化ができます。その結果、感染者の病態により無症状、軽症、中等症、重症に分けられ、効率的な診療が可能になります。無症状者には隔離と観察、有症状者には病状に合わせた診療を行うわけです。また、十分な数の抗体検査を実施することにより、正確な集団免疫の獲得状況が把握できます。

さて、４月末には、治療薬の臨床治験が、ほぼ終了しました。わが国でも、5月初旬にはレムデシベルが、続いてアビガンの認可が決まりました。認可後には、経口薬のアビガンは軽－中等症者に、注射薬のレニデシベルは中等－重症者に投与されます。つまり、スペイン風邪と異なり流行第一波の後期より、ある程度有効な治療薬の投入が開始されます。治療薬により死亡者数が減少すれば、人人間の接触制限の解除に繋がり、必要な集団免疫を得るまでの時間が短縮されます。

パンデミック収束の決め手となるワクチンの開発は、すでに中国、米国、欧州で臨床治験が開始され、先行する中国では量産化も始まったと報道されています。早ければ、流行の第二波が危惧される9月には医療関係者を対象としてワクチン接種が開始されると思います。２１年の１月から２月には、一部の国では一般国民を対象としたワクチン接種が実施されているでしょう。

収束への予測
    今後の予測です。第一波の大流行の収束と治療薬の大規模な投入開始により、５月中旬から６月にかけてロックダウンの解除が徐々に行われ、経済活動の回復も急速に進んでいくと思われます。また、アビガンなど治療薬の効果で重症化する感染者数が大幅に減少すれば、国民の罹患に対する過度の恐怖心も和らぎ、前倒ししたロックダウンの解除が可能になります。接触制限の緩和に従い感染者数は増加しますが、収束に必要な集団免疫率により速く到達できます。医療関係者へのワクチン接種開始が予測される秋口には、わが国でも特別措置法による指定感染症認定が解除され、新型コロナウイルス感染症は季節型インフルエンザと同等の取り扱いになっているかもしれません。 以上より、今回の新型コロナウイルス感染症は大規模な第二波、第三波の大流行を生じることなく、来年の春過ぎには収束すると予測します。